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従業員満足度調査が無駄!?

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アメリカの臨床心理学者、フレデリック・ハーズバーグは、二要因理論を提唱しました。

二要因理論とは、仕事における満足度は、ある特定の要因が満たされると満足度が上がり、不足すると満足度が下がるということではなくて、「満足」に関わる要因(動機付け要因)「不満足」に関わる要因(衛生要因)は別ものだと言う考え方です。

仕事の不満足に関わる「衛生要因」とは、「会社の政策と管理方式」、「監督」、「給与」、「対人関係」、「作業条件」などです。


これらが不足すると職務不満足を引き起こします。

これらの要因を満たしたからといっても満足感につながるわけではなく、単に不満足を予防する意味しかありません。

つまり、人事評価制度、給与制度、オフィスの立地条件、オフィスカフェ、おしゃれなオフィスなどを整備しても不満足にはなりませんが満足ではないのですが、従業員満足度調査の殆どが「衛生要因」に関することを調査していることが殆どです。

一方、仕事の満足に関わる「動機付け要因」とは、「達成すること」、「承認されること」、「仕事そのもの」、「責任」、「昇進」などです。


これらが満たされると満足感を覚えますが、欠けていても職務不満足を引き起こすわけではありません。

従業員満足度の向上が業績向上と無関係であると言われる理由はここにあります。

「衛生要因」が満たされると従業員満足度は向上するだけで、積極的にモチベーション高く仕事をするわけではありません。
「衛生要因」が満たされないと職務不満足を引き起こし辞める理由になります。
「動機付け要因」が満たされる時は人は積極的にモチベーション高く仕事をするので業績が向上するわけです。
「動機付け要因」が満たされない時は、何かが起きるわけではありません。


多くの企業では、「衛生要因」が満たされて「動機付け要因」が満たされないことが多いので、退職者が取り立てて多いわけではないのに、オフィス全体としては活気がないと言う状況になります。


もし、退職者が他社と比べて多い場合は、「衛生要因」が満たされていない場合がありますので、注意が必要です。

モチベーションに関する具体的なことは、4月12日のサンクイット社の定例セミナーでお伝えしますので、是非ご参加ください。


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