ポジティブ心理学

デジタル変革が一向に進まない本当の理由

投稿日:

今日は、「デジタル変革が一向に進まない本当の理由」について書きます。


デジタル変革とは?

最近は、デジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)と言うバズワードが花盛りですね。

デジタル変革とは、情報技術を使ってビジネスの根底から変革して新しい価値を創り出すことだったりします。

ここで言うビジネスというのは、社内業務としての社員との関わり方の話、いわゆる事業として顧客との関わり方の話、取引先との関係の話など色々ありますね。

SoRとSoEもちょっとしたバズワードかもしれません。
System of Record(SoR)はビジネスが発生した後の情報を記録をするためのシステムが中心で
代表的なものはERPのようなシステムです。

SoE(System of Engagement)と言えば、顧客や取引先や社員との関わり方をシステム化したもので
いわゆるお金を生み出したり、顧客関係構築によって価値を生み出すようなシステムです。

 

デジタル変革は、どちらかと言えばSoEのようなシステムをどのように開発するのかという話として認識しても大丈夫かもしれません。

 

困った・・・

このようなバズワードが発生すると困るのは当該部門の方々です。

社長や事業責任者が「これだ!」って思うと、
「当社でも人工知能でビジネスを!」
「当社もRPAを導入だ!」
「当社のビッグデータを使おう!」
「当社もデジタル変革しないと!」
と言う掛け声が発しられ、推進部門がないと「デジタル変革推進室」や「DX推進室」が発足したり、
既存の情報システム部門やマーケティング部門や新規事業推進などが担当になって進められることになります。

しかし、これらのバズワード推進室に所属するメンバーが当該バズワードについてよく知らなかったり、
よく知っているからこそ当社には無理じゃんって思ったり、推進したくても予算や取り組みのハードルが高くて何も実現せずにバズワードが終わる頃に解散することになります。

 

困ってもやるしかない!

デジタル変革をすることになったメンバーがすることと言えば、
デジタル変革とは何か?デジタル変革はどのようにやればいいのか?デジタル変革は誰に頼めばいいのか?

前述したように「デジタル変革とは、情報技術を使ってビジネスの根底から変革して新しい価値を創り出すこと」なのですが、
これをどの立場で解釈するかによってデジタル変革の様相も変わってきます。

 

  • 業務系コンサルティング会社が言うデジタル変革は、社内業務のデジタル化できるところをデジタル化してプロセスを根底から変えることと言うかもしれません。

  • ERP系ソフトウェアベンダーも社内業務のデジタル化できるところをデジタル化してプロセスを根底から変えることと言うかもしれません。

  • ビジネス系コンサルティング会社が言うデジタル変革は、新規ビジネスを創り出すことや、既存ビジネスを抜本的に変えることをデジタル変革だと言うかもしれません。

  • 人工知能系ベンダーであれば、人工知能やRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)を使うことがデジタル変革だと言うかもしれません。

  • プリンターなどのファシリティ系ベンダーであれば完全ペーパレスがデジタル変革だと言うかもしれません。

  • 働き方改革の一環として従業員がどこでもいつでもセキュアな環境で仕事ができることをデジタル変革だと言うかもしれません。

  • 地域創生関連をビジネスにしているベンダーは、地方自治体と住民の距離を近づけることがデジタル変革だと言うかもしれません。

  • 普通にITが導入されていない業種においてITを活用するだけでデジタル変革だと言うこともあるかもしれません。

  • Webデザイン系であれば、ユーザーインターフェースやユーザー体験を変えることがデジタル変革だと言うかもしれません。

デジタル変革をすることになったメンバーがどのベンダーから話を聞くかによってかなり差がありますが、僕が考えるデジタル変革はもっと本質的なことです。

 

デジタル変革の本質的なこと

そもそも「デジタル変革をする!」と設定した時点で、目指した時点でかなり難しいと言うことです。

そんなバカな!

ゴールの設定やゴール向けた取り組みが無ければできないだろ!
そんな声が聞こえるのは承知しています。

でも、一般の人が考えるイノベーティブな企業(アップル?、グーグル?、テスラ?、アマゾン?)において社員がデジタル変革をしようとしているか?、イノベーティブなことを考えようとしているか?

答えは「ノー」です。

イノベーティブな企業にとってデジタル変革やイノベーションは当たり前の大前提で、それを目指すような事柄ではないのです。

じゃあ、なぜ、イノベーティブな企業にとってデジタル変革やイノベーションは当たり前の大前提となっているのか?

 

それは、デジタル変革やイノベーションをすることが企業文化・組織文化として根付いているからです。

どうすれば、デジタル変革やイノベーションをする企業文化・組織文化ができるのか?
これは、とっても難しい質問ですね。

 

そもそも企業文化・組織文化というのは、社員・従業員の間で意識的・無意識的に共有されている価値観や行動様式のことです。

なので、昔の社員がいなくなり新入社員が増えれば企業文化組織文化は変わりますし、今いる社員・従業員の意識が変われば企業文化組織文化は変わります。

よく、創業時の自由闊達な企業文化・組織文化が10年後には変わってしまい自由さが軽減してしまうことはよくあることです。

 

ですから、社員・従業員の間で意識的・無意識的にイノベーションをしていいんだ、イノベーティブな発想をしていいんだ、異端児でもいいんだ、挑戦していいんだ、失敗してもいいんだということを感じる必要があります。

 

組織文化を左右する関係の質

社員・従業員がこのように感じるためには「関係の質」がとても重要です。

 

同じことを同じシチュエーションで同じテンションで言われても、信頼おける人に言われた場合と、初めて会うような人に言われた場合では、全く違う感じ方をします。

 

もちろん、信頼おける人に言われた場合は笑って許せるかもしれませんが、初めて会った人に対してはムッとしちゃいます。

 

関係の質が良ければ、イノベーションをしていいんだ、イノベーティブな発想をしていいんだ、異端児でもいいんだ、挑戦していいんだ、失敗してもいいんだという感情が醸成されます。

 

確かに、関係の質が良くなると社員・従業員のポジティブ感情が多くなり幸福度が増すと言われています。

そして社員・従業員のポジティブ感情が多くなり幸福度が増すと生産性や創造性が高くなると言われています。

 

ポジティブチェンジという新しい方法

「関係の質」を高める新しい方法として「ポジティブチェンジ」という方法があります。

ポジティブチェンジはポジティブ心理学をベースに開発された画期的な解決方法で、米国を中心に多くの企業が取り入れている手法です。

日本においてポジティブチェンジを実践できる会社はまだ少ないですが、当社では「ポジティブチェンジ」という手法を用いて組織の「関係の質」を高めています。

 

「ポジティブチェンジ」について詳しく知りたい方は、無料オンラインセミナーに是非ご参加ください。

無料オンラインセミナー

御社のデジタル改革が一向に進まない本当の理由を解き明かします!

日時:9月19日(木) 21時〜22時
場所:オンラインセミナー
参加費:無料

▼参加お申し込みはこちらからどうぞ▼
参加費無料
https://peraichi.com/landing_pages/view/howtodx

無料オンラインセミナーにご参加頂くと、組織内の社員・従業員の関係性をポジティブに変える手法についてわかります。

 

 

-ポジティブ心理学
-, , , , ,

Copyright© 会社や組織をポジティブチェンジ , 2019 All Rights Reserved Powered by STINGER.